平成30年度技術士第二次試験の試験問題が公表されました。

建設部門の河川、砂防及び海岸・海洋科目の試験問題について、出題の解説や記述すべき方向性を述べます。

以下はⅡ－１－１に関する記述です。

Ⅱ－１－１は河川に関する問題で、河川砂防技術基準の改定を踏まえた問いとなっています。

「河道計画」に特化した設問なので、河道計画に関わる節の内容を知らなければ、適切な内容の論文を記述する

ことは困難だったのではないかと考えます。

問われているのは以下の2点です。

①河道計画策定にあたり検討すべき事項を4つ以上挙げて、計画策定の基本的流れを概説する。

②検討すべき事項の中から2つを選定して、治水の観点から配慮すべき事項を述べる。

まず①についてです。

検討すべき事項と基本的な流れは、河川砂防技術基準『1.2.2河道計画検討の基本的な流れ』に記載されています。

すなわち、

１）計画高水位の設定

２）改修を必要とする理由に応じた計画区間の設定

３）河道の平面形、縦横断形等について複数の検討ケースの設定

４）河川構造物などの設定

５）治水・利水・環境への効果及び影響について総合的な評価

です。個別の設定内容である１）から４）と、総合的な評価である５）で、『4つ以上』という設問の要求事項を満たす

ことが求められています。つまり１）から４）の4つは必須事項と考えます。

次に②については、①で挙げた「検討すべき事項」の中から2つを選定して、それぞれの検討事項について「治水」の観点

から配慮すべき事項を説明することが求められています。「利水」や「環境」の観点で配慮事項を記述しても、題意に沿っ

た内容とは言えません。

例えば「計画高水位の設定」であれば、『計画高水位を以前よりも高くすることは河川を大幅に再改修するに等しいことに

なり、部分的な場合を除き現実的ではないばかりでなく、洪水をできるだけ低い水位で流すという治水の大原則に反するもの

であるため、既往の計画高水位を踏襲する』というように、河川砂防技術基準の「考え方」を踏まえた治水上の配慮事項を

記述することが必要です。

＊各種対策講座を行っています。講師ページから詳細を記したファイルをダウンロードできますのでご覧ください。

受験申込書には5つの業務経歴を書きます。
さらに、5つのうち1つは、720字で詳細な内容を書きます。
詳細と言っても、字数が限られているため、細部までは書けません。

総監の業務詳細では、自身が、5つの管理技術を使いこなせることを表現します。
5つの管理技術とは、経済性管理、人的資源管理、情報管理、安全管理、社会環境管理です。

720字しかありませんから、5つとも万遍なく書けば、薄っぺらい内容になります。
一方で、少し内容を膨らませれば、3つくらいしか書けません。

バランスよく5つ書いた場合には、口頭試験で、その5つが本当に使いこなせたかが問われます。

詳しく3つに絞った場合には、口頭試験で、残る2つを使ったのか、あるいは使えたけれども敢えて使わなかったのかが問われます。

「5つ型」を採用するか、「3つ型」を採用するかを、口頭試験まで見据えて決めるのが得策です。

技術士試験では、洗練された業務詳細であれば、やさしい口頭試験になり、準備不足の業務詳細であれば、きびしい口頭試験になります。総監試験では、総監以外の部門よりも、その傾向が顕著です。

もっとも最悪なケースはつぎの2つで、口頭試験で、挽回することは難しくなります。つまり、

１．総合技術監理部門を、総監以外の技術部門よりも、高度な技術を試されていると考えている場合

２．5つの業務経歴と、業務詳細を、技術的な課題解決の視点で書いてしまっている場合

上記に該当するようであれば、セミナーや参考書で、総監技術士に求められている能力を確認することを強くお勧めします。

技術士　上下水道部門の概要

日本の水道水は他の国と異なり、そのまま飲むことができるというのが特徴です。日本では当たり前でも、他の国では水道水は加熱しなければ飲めなかったり、ミネラルウォーターを飲み水に使うといったことが当たり前となっている国も多くあります。

下水道についても同様で、河川や湖、海岸の汚染が社会問題となったころから水質浄化に地方自治体が取り組み、世界でもトップレベルの水処理技術を開発するまでに至りました。

そんな世界的に見ても高い技術水準を持つ日本の上下水道事業を支える技術者が受験する部門が、技術士上下水道部門と言えます。

専門分野は、上水道と下水道、水道の維持管理を行う水道環境のみとなります。

水質浄化やろ過技術などは機械、電気、土木、化学などの複合的な技術力が必要となる場合が多いため、細かい区分はされておりません。

技術士　上下水道部門取得後の活躍

上下水道は生活におけるライフラインの一つであり、災害時などにも供給し続ける必要があります。需要は途切れるということはありませんので、技術士取得後の活躍の幅も広がります。

主に都道府県や市町村の上下水道部門や、自治体から上下水道工事を請け負う建設会社や設計コンサル会社など多岐に渡ります。

技術士　上下水道部門の問題点

比較的需要も高く、受験者数も多い上下水道部門ですが、上下水道工事は公共工事が殆どであり、民間工事が皆無であるということが今後、デメリットとなる可能性もあります。

現在、国会では水道事業の民営化なども協議されており、電話や郵政な同様の道を歩む可能性も十分あります。それだけ収益性が高く、公共性の高い事業であることは理解できるのですが、やはり公共工事に関わりたいと考えている人にとっては将来的には状況が変わっていってしまうということは十分に認識しておく必要があります。

下水道部門に関しても同様で下水道料金で運営ができるということで、地方自治体からの分離独立の動きもみられますので、その状況の動向に注目しておく必要があります。

技術士二次試験の論説問題などの際に、どのように説明したらいいのかわかならいという人も多いのではと感じます。

そのため、長ったらしい文章をずらずら書いてしまうという人も多いのではないでしょうか？

そんな方は、できる限り箇条書きにまとめてみるという手法を使うと説明がまとまりやすくなります。

例題：雷から電気機器の破損を防止する方法について説明せよ

雷が発生した場合、電気回路上に大きな電圧（サージ電圧）が加わり、それが原因で機器破損につながる。サージ電圧を回路に入力させない方法として以下の方法が挙げられる

・避雷針により、雷が回路に入力する前に接地極へ逃がす

・電源入力部にアレスタを設置し、サージ電圧のような大きな電圧が印可された際に回路が地絡するような措置を講ずる

・電気機器本体がサージ電圧に耐用できる部品を使用するなど雷に強い構造とする

この場合、電気機器が雷によって破損する原因をまず述べています。

その後、その原因を回避する方法について述べています。この方法が複数あるため、箇条書きを利用しています。

箇条書きが有効な理由

箇条書きを使うと分かりやすくなる理由としては、文章として書く必要がなくなるということが第一に挙げられます。

細切れの文で、一つ一つが独立した構成となるため、文章の焦点が分かりやすくなります。

上記回答を箇条書きでない状態で書くと

雷が発生した場合、電気回路上に大きな電圧（サージ電圧）が加わり、それが原因で機器破損につながる。

サージ電圧を回路に入力させない方法としては、避雷針により、雷が回路に入力する前に接地極へ逃がす方法、電源入力部にアレスタを設置し、サージ電圧のような大きな電圧が印可された際に回路が地絡するような措置を講ずる方法がある。また電気機器本体がサージ電圧に耐用できる部品を使用するなど雷に強い構造とする方法も有効な手段となる。

一文が長くなり、焦点が見えにくく、箇条書きと比較するとぱっとみて分かりづらい回答文となってしまっていることがお分かりいただけると思います。

説明文の回答で、理由が複数ある場合は、できる限り箇条書きを用いて文章を作成するようにしましょう。

東日本大震災や熊本地震など、事業の継続を脅かす災害が近年多く発生しています。

そうした災害が発生した場合にも、企業が事業を継続できるような非常時の危機管理の計画がBCP（事業継続計画）です。

技術士の専門分野では経営工学部門などでよく出題されます。例えば、生産管理システムでも災害などで生産ラインが破損してしまった場合の対策や流通ルートの変更など、災害が発生した場合にも早期に事業が再開できるような計画のことを言います。

経営工学部門だけではなく、電気設備などの設計分野でも、災害発生時の非常用発電機の設計などやバックアップ系統の構築といった内容もBCPの一部になります。

東日本大震災発生以降、災害発生した場合の社員の安否確認や、建物が破損した場合でもいかに早く事業再開ができるかを検討した計画の策定が一つのトレンドとなりました。

技術士試験でも、設計の立場からこうした災害発生時の対応に関する問題が多く出されました。特に口頭試験などでは、経営工学部門や総合技術監理部門以外の部門でも出題されたと言われています。

東日本大震災以前の日本は、それまでの好景気からリーマンショックなどの恐慌が発生し、経費を削減して生き残るという風潮があふれていました。

そこに東日本大震災が発生し、今までの経費削減の風潮から無駄だとみられていたいつか起こる災害に対しての備えが必要であることを認識させられました。

技術士試験では、絶対的な答えのない口頭試験の質問、論説問題などがよく出題されます。

BCPについても、ある条件下での災害であれば対応できるが、大規模災害になってしまうとなかなかそこまでの対策を取ることは難しくなります。

技術士として設計案件のBCPにどこまで対応するのかという問題に当たります。

あまりに災害時の対策を取りすぎると余剰設備を構築することにもなります。かといって何もしない状態であれば、災害時のBCPを満足できない結果となってしまいます。

技術士試験はこうしたある意味「設計者としてのセンス」を問う問題がよく出題されます。

突然ですが、あなたは積極的に行動する人でしょうか？

それともじっくり考えて、行動するまでに時間がかかる人でしょうか？

じっくり考えることが悪いことだとは全く思いません。

しかし、世の中の大半は、積極的に早めの行動をする方が得するようにできています。

例えば、すでに旅行することが決まっている場合は、航空券を当日購入するのではなく、

「早割」という制度を利用して購入した方が安く手に入れることができます。

ブランド物の限定品なども、早く順番に並ぶことでゲットできる可能性が高くなります。

これらは、思い付きで行動しなさいと言っているわけではありません。

事前に入念に検討しておき、「このような事象が起こったら、すぐに行動できるようにしておこう」

と自分の意思を予め決めておく必要がある、ということです。

事前準備があれば、多少想像と違う事象が起こった際でも臨機応変な対応が取れます。

積極的な行動をとるためには、常日頃からよくその事柄について考えておくことが大事でしょう。

このご時世、どのような媒体でも、いつでもどこでも多くの情報を得ることが容易となってきました。

新聞に限らず、インターネット、TV、雑誌など。

では、他人と差をつけるためには何が必要か？

それは、スピードです。

誰よりも早く得ることができた情報には価値があります。

価値ある情報をつかむためには、誰よりもアンテナを広く張る必要があるでしょう。

そして、情報を得た際には、すぐに行動しましょう。

たとえ間違った方向へ行動しそうになっても、

早い段階であれば、気づき後戻りすることも可能でしょう。

誰よりも広く、早く情報をキャッチする。

直ぐに行動できるように、常日頃から考えをめぐらし、事前準備をしっかりしておく。

試験勉強に限らず、すべてのことに通じる大事なことだと思います。

好評だった「技術士取得のメリット　他の資格の試験免除等まとめ」の第二弾です。

前回の記事は以下のアドレスです。

http://www.gizyutushi.com/system/index.php?cont=mtnews_view&id=50

まだまだ他にも技術士取得によって免除、一部科目免除となる資格がたくさんあります。

・労働安全コンサルタント

技術が関わる職場は一歩間違うと危険な事故につながることのある職場となります。そんな職場や工場などでは労働安全を監督する労働安全コンサルタントを配置することが義務づけられております。

学校卒業などでも所定の実務経験を積んで受験資格を得られるものですが、技術士の資格保有者であれば、実務経験がなくとも受験が可能です。

さらに、技術士の衛生工学部門の方であれば受験科目の「労働衛生工学」が免除となります。

・消防設備士

消防設備の工事、点検を行うための資格です。ビルや工場などでは消火設備やスプリンクラー、化学工場などでは特殊な消火装置などが設置されていますが、それにかかわる資格です。

技術士資格取得者であれば、受験資格となり、さらに各部門の取得者によっては科目免除ともなります。

・土木工事施工管理技士

官庁などから土木工事を請け負う際に、請負金額が一定以上の工事を受注する際に工事管理をする技術者として必要な資格です。

この資格は受験資格として、学校卒業後に実務経験が必要な資格ですが、技術士の建設、上下水道、森林、水産、総合監理の各部門の取得者であれば、1級土木工事施工管理技士の学科試験が免除となります。

・管工事施工管理技士

土木工事施工管理技士と同様に配管工事などのプラント設備の工事を請け負う際に必要な資格です。

こちらも同様に技術士の機械（選択科目「流体工学」「熱工学」のみ）、上下水道、衛生工学部門及び機械（選択科目「流体工学」「熱工学」のみ）から総合監理を取得した人は、土木工事施工管理技士同様に学科試験が免除となります。

・作業環境測定士

工場などの危険な環境の職場にて、有害物質の測定を行い、職場環境の安全を維持するアドバイスを行う資格です。

労働安全コンサルタントと同様に、学校卒業後に実務経験を経て受験資格を得るものですが、技術士資格取得者であれば受験資格を得ることが出来ます。

技術士取得することで、これだけ多くの資格への優遇が取られていることが分かります。

二次試験(筆記試験)の合格発表は10月31日の早朝です。合格が確定しないとなかなか試験勉強を始められないという方も多いのではないでしょうか？でも、11月はイベントも多く、口頭試験も12月の上旬だったりすると、10月31日まで何もしてないと、口頭試験までバタバタになってしまう可能性があります。

このため、そもそも口頭試験の合格基準や時間構成、どんなことが聞かれるのかを述べます。皆様の受験分野に合わせて、こう言った想定質問を100個ほど考えてみてください。10月中にこのようなQ出しをまずしましょう。

そして、10月31日の合格を確認したら、一気に想定した質問に対する回答案を実際に作成し、スマホ等に録音して、繰り返し再生して聞いてみましょう。何度も聞いていると、自分の回答の至らなさや、流れの悪さが気になると思います。気になるところを直して、再度録音して、再生する。そんなことを繰り返すことで口頭試験で何を聞かれても大丈夫な自信がついてきます。

以下を参考にして、あなたなりの想定質問を是非作成してください。

1. 口頭試験の合格基準
次の３つの評価項目すべてが60点以上である事。
・経歴及び応用能力
・技術者倫理
・技術士制度の認識その他

2. 口頭試験での想定タイムマネジメント（全体で20分)
1) 業務詳細に関する確認が５分(もしくは3分)
2) 経歴に関する確認が2分
3) 技術士倫理が2分
4) 受験動機・取得後の抱負が1分程度
5) CPDに関する確認が1分
6) 技術士法に関する確認が1分程度
7) 問題IIIに関する確認が1分
8) 過去の失敗例に関する確認が1分程度
9) その他

3. 想定される質問
1) 業務詳細関連
・業務詳細を５分（もしくは３分）で説明してください。（重要！）
・どこが生産管理にふさわしいと感じたのですか？
・具体的にはどのように需給調整をしたのですか？
・技術士らしい工夫はどこですか？

2) 業務経歴関連
・自分の略歴を３分（もしくは２分）で説明してください。（重要！）
・その中で経営工学の技術士にふさわしい経験について述べてください。
・経営工学の技術士としてふさわしいと考える点を説明してください。
・品質劣化をどのように未然防止しましたか？
・現在はどのような業務をしているのですか？
・略歴を生産管理の技術をいかに高めてきたかという観点から説明しなさい。

 3) 技術士倫理関連
・公益確保の責務に違反しそうな事例はありましたか？（重要！）
・現在の仕事と技術者倫理との関わりはどのように考えているか？
・最近の事例で、信用失墜した事例を取り上げ、あなたの考えを示しなさい。
・信用失墜行為はあなたの周りでありましたか？
・公益の確保をあなたは意識していますか？
・倫理違反の具体的な事例があれば教えてください。
・利益相反の事例はありますか？ 

4) 受験動機・取得後の抱負が１分程度
・技術士試験を受験した動機を教えてください。（重要！）
・どのような技術士を目指したいのですか？
・解決したい社会的課題とはどういうものですか？
・技術士としてどのような活動を進めていきますか？
・職場には技術士はいますか？
・周囲の技術を見てどのように感じますか？
・技術士のことはいつ知りましたか？
・技術士としてどのように活用していますか？
・技術士とはどのような人を指しますか？
・技術士としての方法を聞かせてください。
・合格したらこの資格をどのように活用しますか。

5) CPDに関する確認が１分
・CPDについて説明してください。（重要！）
・CPDを実践していますか？
・参加している学会はありますか？
・昨年のCPDは何時間でしたか？
・APECの相互認定制度について説明してください。
・APECとIEAの違いについて説明してください。

6) 技術士法に関する確認が１分程度
・技術士法の３義務２責務について説明してください。（重要！）
　→ 信秘名公資（しんぴめいこうし）と覚える方法もある。
・技術士の３義務２責務で最も重要なものを２つあげてください。
・どのようにそれを実践しているかを説明してください。
・技術士法にある義務違反の罰則にはどのようなものがありますか？
・技術士法第３６条に定める名称使用の停止期間は何年ですか？
・秘密保持は誰に対してですか？例外はありますか？
・技術士法にある義務違反の罰則を説明してください。
・公益に反する行為を強制されたらどうしますか？

7) 問題IIIに関する確認が１分
・筆記試験答案で何か補足したいことはありますか？（重要！）
・あなたは実際の業務で設問のような活動を実践していますか？

8) 過去の失敗例に関する確認が１分程度
・最近の失敗例を取り上げて説明してください。（重要！）

9) その他（知識問題）
・最近、技術士として気になる出来事はありますか？
・人材育成の観点で注意していることを説明してください。

４. 試験官からの反応例
1) 肯定的反応
・なるほど。
・そういう意味ですか。
・分かりました。

2) 否定的反応
・え〜、そうかなあ。
・意味がわからない。
・どういう意味ですか？
・わかっているの？

3) キラークエスチョン
・その提案の欠点はなんですか？
・それはあなたの功績ですか？
・どこが技術士としてふさわしいの？
・何か補足はありますか？（特に筆記試験がB判定の場合）

以上

建物の設計となりますので、技術士というよりは建築士のほうで取り上げた方がよいと思われる方もいらっしゃるかもしれませんが、設計変更に至る経緯が非常に参考となったため取り上げさせていただきました。

50階建ての高層ビルの建設が決定されていたニューヨークのシティコープビルですが、用地に当たる教会が立ち退きに応じなかったため、低層階に教会の建物を残した特殊な形の高層ビルとなりました。

そのため、建物の耐震強度を検討する構造計算がとても複雑となりましたが、当時の最先端の建築として、世界から注目されることになります。

そんなシティコープビルですが、ある学生が建築上の設計ミスを発見し、設計者に直談判をします。その内容はとても大きなハリケーンによる強風にあおられた場合に、建物が倒壊する恐れがあるというものでした。

シティコープビルの設計を担当した建築士は、再計算を行ったところ、倒壊の恐れがあるということが分かりました。

通常であれば、地震や強風などの天災であり、できてしまっている建物の設計ミスを認め、補強工事を行うということは、建築士としてのプライドや費用などから見送られてしまうことも多く、実際に災害が起きて倒壊するというシナリオが多いでしょう。

しかし、シティコープビルの設計者は、関係者に設計ミスがあったことを説明し、費用負担を求め、補強工事を行ったところに違いがあります。

このおかげで、シティコープビルは数年ごとにニューヨークに来る嵐にも耐えうる建造物となったのです。

通常と形状が異なり、困難な設計となる建築物を設計できるというだけでも一流の設計者ですが、さらに自分の設計ミスを認めて関係者に説明を行い、補強工事を行うという行為は技術者倫理の理想を行くものです。

これを実現するためには、まずは学生の直談判による再検討を行う謙虚さが重要です。完璧な設計など存在しないからです。

さらに、設計ミスを専門家以外の人にもわかりやすく説明できる能力なども挙げられます。ミスがあったのだから費用は出せないと言われてしまうことがほとんどではないかと思います。補強工事を行わなかった場合のリスクなども説明しなければ費用を捻出されることはないでしょう。

この事例はよく技術者倫理で取り上げられています。

「勉強時間をたっぷりとって、過去問題を繰り返し練習したから試験はバッチリだ」と思っていませんか？油断大敵とは昔から言われますが、最近の脳科学の研究結果からしても油断で試験の点数が悪くなることがわかっています。

心理学者の間で「流暢性」と呼ばれる現象があります。「情報を適切に素早く引き出す処理能力」のことを流暢性と呼びます。同じ問題を繰り返し解いたり、公式を書いたりマーカーで線を引いたりすると、学習内容が記憶に残りやすくなり、流暢性と呼ばれる現象を実感できるはずです。勉強した内容をすぐに思い出せるのだから、勉強の仕方としては成功してると考えてしまいがちです。

ですが、流暢性を体験することで脳が「この情報はもう勉強する必要がない」と判断してしまう危険があります。つまり、復習の機会を放棄してしまうのです。試験当日、試験用紙に記入したり面接で解答したりする場面で記憶を引き出すためには復習が必要不可欠です。心理学者のネイト・コーネルも流暢性の影響で脳が「学習する必要はないほど完璧だ」と錯覚してしまい、復習を避けてしまうことで起こる試験結果のひどさを指摘しています。

流暢性の錯覚で復習を怠らないためには、定期的に過去問題の練習をするなどして記憶を引き出すテストを行いましょう。別の記事でも紹介したように、脳では「情報を保存する」「情報を検索する」という2つの行動が分けられています。流暢性とは情報を保存しただけで十分だと判断している状態のようなもので、適度に情報を検索しアウトプットできる練習が必要です。AXS技術士学院では過去問題の練習もできますから、復習とアウトプットの機会を増やしていきましょう。

施設の設計には、様々な危険性を検討してその対策を行わなければなりません。

特に爆発性のガスが噴出と同時に発生する温泉施設では、対策を怠るととんでもない事故につながってしまうという事例を紹介いたします。

2007年に開業した渋谷区の温泉施設において、温泉が湧き出ると同時に出てしまうメタンガスが施設内に溜まってしまい、あるタイミングで引火し爆発し死傷者が出てしまったという事故がありました。

爆発の規模はすさまじく、建物の壁が全て吹き飛ばされ、骨組みだけになってしまうというほどの威力でした。

この爆発事故の原因が、メタンガス除去装置が結露によりガスが抜けなくなってしまったというものでした。そのためガスが施設内に溜まってしまい爆発を引き起こしたというものでした。

問題は、その可能性を施設設計時に知っていながら、保守の必要性を伝えなかった施設設計者に最高裁で有罪判決が出たという事です。

技術士を目指す方々の中にも、設計業務を行っている人が多いと思いますが、自分の業務が原因で死亡事故が起きてしまうと逮捕される可能性があるということを十分に認識した方がよいということです。

設計業務は常にコストを抑え、利益を出さなければならないという経営側の要求と、安全安心高品質のものを作らなければならないという、相反する要求に対してどちらにもよく映るような答えを出さなければならないという状況がよく出てきます。

つい、利益を出す経営側の顔色をうかがって、安全を度外視してしまうことがありますが、これが大問題になってしまうということが、約10年前という最近でも起こってしまっていると言えます。

いくら技術が進んでも、安全と利益を比較すれば安全を取らなければならないという当たり前のことがなかなかできないと言えます。

この事故が発生した後も、ガス除去装置の運用をめぐって、施設設計、施工を行った会社と施設管理会社と施設のオーナー会社との間で責任のなすりつけ合いがあったということもあり、事故の心象を悪くしています。

結局この事故が原因で、施設のオーナー企業は温泉施設運営事業から撤退しています。

技術士　生物工学部門の概要

日本酒や焼酎や漬物など、微生物による発酵を利用した食品は多く生産されています。

酒類や漬物などは和食として海外でも高品質な食材として輸出されるケースも増えています。

また、下水処理などでも浄化槽に微生物を投入して汚れを分解させるような技術も確立しており、実際に多くの下水処理場で微生物による浄化槽が導入されています。

食品の発酵を分析し、食品生産の効率化を行ったり、長持ちさせるための措置を講じたりする食品生産の技術者や微生物を用いた環境浄化を行う技術者のための部門が技術士環境部門です。

専門分野は遺伝子に関する内容を問う細胞遺伝子工学、生物を使った応用分野を問う生物化学工学、生物を使った環境関連の内容を問う生物環境工学の三分野です。

技術士　生物工学部門取得後の活躍

発酵を利用した食品メーカなどの生物関連のスペシャリストとして働くことができます。

生物を利用した環境浄化に関する企業などにも需要があります。

また、求人数は少ないですが、生物関連の研究所などでも技術者として働くこともできる道があります。

技術士　生物工学部門の問題点

技術士生物工学部門の問題点は、受験者数の少なさにあります。

受験者数は50人以下の年もあり、技術士の専門分野の中でも少ない部類に入ります。

また、生物関連の資格を取得するというよりは、博士号を取得する人の割合が多く、研究分野としてまだまだ未知の部分が多いものとなります。

試験の内容も医師や看護師などの分野とも重複するような部分もあり、医療系の資格として取得するにはその先の働き口がないという非常に中途半端な印象を受けます。

食品メーカなどでも、特に技術士がなければ仕事に従事できないということではないということも、受験者数が増えない要因となっています。

技術部門の受験者数は、今後の統廃合の動きにも大きく関わってきますので、注意してみておく必要があります。受けたい技術部門がなくなるということもあるかもしれません。

技術士の二次試験受験への気持ちを奮い立たせている方へ
 

　二次試験の受験申込書に記載する業務経歴と業務内容の詳細は、すでにご存知の方も多い
と思いますが、二次試験の筆記試験を無事合格した後の口頭試験で使われます。
 

　大切なことは、試験官にあなたが技術士にふさわしいと理解してもらい、判断してもらう
ことです。そのためのサポートペーパにすべきです。しかし、お作法に沿っていなかったり、
求める内容になっていなかったりすると、圧迫面接のための攻撃材料となってしまいます。
 

　では、サポートペーパーになってもらうにはどうすれば良いのか。
 

　ここでは、業務内容の詳細について記載します。その前に、人が理解するということは
どういうことかというと、それは右脳と左脳の両方で理解してもらうと理解したと認識
するようです。どちらか一方ではなく、両方で理解してもらうことが大切です。具体的に
いえば、まずあなたが取り組む課題をイメージとして理解してもらうことです。例えば、
橋の課題だとする。それが10mの橋なのか、100mの橋なのか、1000mの橋なのか。
人は、自分の経験に基づいてイメージします。したがって、あなたが10mの橋の話を
しようとしても、試験官は1000mの橋をイメージしていたら、いくら説明しても、
理解してもらうことは難しいでしょう。そして、イメージの次は論理です。何が課題な
のか、どのような解決策があるのか、どのような解決策を採用して、どう解決したのか。
これらはすべて論理の飛躍なしに説明する必要があります。

　イメージを共有できて、論理が明確だと、分かった＝合格！となるのです。

ここでは、論理について説明します。
 

　まず、この業務内容の詳細に記載すべきは、どのような課題に対してどのように解決
したかではありません。そうではなく、どのような点を課題と考えたのか。そして、そ
の課題に対して、複数の解決策を考え、そのどれを採用したのか。それはなぜか。
そして、その結果としてどのような成果があり、残リスクは何か。これをコンパクトに
まとめることが必要です。

　しかし、こんな内容を最初から720文字に収めて書こうとするのはダメです。文字数
が不足して、説明不足になるか、論理を飛躍して、理解不能になります。このため、
まずは、720文字にこだわらず、しっかりと前述の内容を整理して、1000文字でも、
2000文字でも良いのでまず書きあげましょう。

　そして、そのエグゼクティブサマリーを作成するつもりで、枝葉を削除して、720文字
にそぎ落としましょう。しかし、文字数を節約するために専門用語を何の説明もなく、
多用するのは避けるべきです。一般の人にも理解できるように適度な説明を付記しながら
まとめていきましょう。

　720文字の業務内容の詳細は、受験申込書に記載されて、試験官の手持ち資料となります。
受験者であるあなたは口頭試験の時には何も持参することはできませんが、サマリーする
前の資料を口頭試験の前に何度も見返しておけば、試験官から何を聞かれても回答できると
自信を持って口頭試験に臨むことができるでしょう。

　逆に言えば、最初に作成する資料はそんな風に、何を聞かれても答えられるような
資料であるべきなのです。一方、受験申込書に記載する業務内容の詳細には字数制限が
あります。サマリーには記載すべき内容と、そのストーリーを絞り込んで、その論理を
磨き上げる。そんなステップがとても有効だし、試験官に理解してもらうにはそれぐらい
の努力はすべきなのです。

　そして、そんな風に手間暇をかけた業務内容の詳細であれば、口頭試験の時に、試験官
にとっても、あなたにとっても、理解を助けるサポートペーパーとなります。

　間違っても、圧迫面接のための材料を提供するようなダメ資料にしてはいけません。
頑張ってください。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上

技術士の専門部門の中でも、造船や海洋開発に関する技術部門としてあるのが船舶・海洋部門です。

この部門は、技術士の中でも特に受験者が少ない部門です。

技術士　船舶・海洋部門の概要

船舶の設計や、油田や海洋資源の開発と言った海洋開発の技術部門を担当しているのが、船舶・海洋部門です。

専門分野も船舶の構造設計や船舶動力やエンジンの構造などを専門とする船舶と船用機器、海洋パイプラインや油田用の浮島などを設計することが出題される海洋空間利用に別れています。海洋大学や商船大学などを卒業した方にとっては馴染みの深い内容になると思います。

技術士　船舶・海洋部門取得後の活躍

船舶の設計や海洋開発などを行う会社に設計職として活躍することが可能です。

しかし、内容が専門的なことと、海洋開発などは海外となることが多く、日本の技術士資格と合わせてプロフェッショナルエンジニアなども取得している必要があると考えられます、

技術士　船舶・海洋部門の問題点

船舶・海洋部門は他の技術部門と比較しても特に受験者数が少ないことで有名です。

平成29年度の二次試験受験者数は15人でした。これは日本の造船事業が最盛期から大きく衰退していることや、海洋開発などでパイプラインを敷設するというような機会がほとんどないためと思われます。

沿岸の工事などであれば、技術士の建設部門での需要となりますので、技術的に専門分野を活用する機会が少ないというのが原因ではないかと思われます。

船の操縦であれば航海士などの資格が必要となるため、技術士として活躍できる分野が限られてしまっているということが原因と考えられます。

船舶・海洋部門は商船大学や海洋大学を卒業しても異分野の業種の会社に就職する人も多いように、専門性を活かして活躍するには、非常に狭き門をくぐる必要があります。

設計職として造船会社などの特殊な会社に就職する必要があります。現在、造船会社は大手企業しか残っていないため、非常に需要が限られています。

また、海洋開発を行う場合でも、日本国内の油田などがない限り需要を作るのが難しいと言えます。

技術士　化学部門の概要

化学工場や石油工場、セラミックなど陶器の製造を行うような工場などで、工場の生産や新製品の開発を行うような職種につくような場合に有効な技術士が技術士化学部門となります。

専門科目も、セラミック、無機化学の分野からプラスチック製品の取り扱い有機化学や高分子化学の分野、石油精製の技術を行うような燃料化学、化学製品の生産装置の構造を記した化学装置及び設備と化学全般にわたる内容が網羅されています。

技術士　化学部門取得後の活躍

技術士の化学部門取得後は、化学工場の研究職や製品の開発職などの仕事につくようになります。化学工場や化学メーカでの設計、開発となりますので、大きなプラントを所有している化学メーカなどでの活躍となります。

化学製造の装置設計や、製品の製造に関する分野でのものとなります。

技術士　化学部門の問題点

化学部門の技術士受験者も他の部門と比較して少ない傾向にあると言われています。

その主な理由としては、製品の開発や製造設計を行う場合、化学分野では技術士を目指すというより化学部門の工学博士を目指すことが多い傾向にあるためです。

特に有機化学の分野や触媒化学の分野などでは、化合物の組み合わせが無限に近いほど存在し、それぞれに異なった特徴があることが有名です。

その化学物質の製造方法なども確立されていないものや製造にコストのかかるものなどの製造方法をより簡略化するなどのもので、博士論文を書く材料が他の部門に比べて多いという実情もあります。

化学メーカでは製品の設計というよりは研究開発という位置づけが大きくなりますので、化学装置の製造などの分野での技術士取得を行う人が多いという傾向になります。

いづれにしても、なかなか化学分野での技術士はそれだけでは評価をされる機会がすくなくなるため、技術士取得と合わせて化学の工学博士の取得も目指すという人が多いという現実があります。

しかし、技術士の記述問題や口頭試験などの経験は工学博士取得の際にも大きく役立つものと考えらえます。

　技術士にとって、地球環境問題を解決することは永遠の課題です。

そのため、技術士試験にも、環境問題に関する設問が多く出題されます。今回はそんな地球環境に関するキーワードをまとめてみましたので、勉強の一助としていただければと思います。

低炭素社会の実現

2007年、政府は「クールアース50」の中で、世界全体の炭素を含む温室効果ガスを2050年までに現状より半減するという長期目標を発表しました。

ここから、交通や住宅などのエネルギー消費を行う装置に省エネや再生エネルギーの活用によるCO2排出抑制措置が活発化することが予想されます。

技術分野ではこの低炭素社会を実現するために、協力する分野が多くあります。

このようなことから、低炭素社会に関する考察は頻出するものと思われます。

バーゼル条約

日本も締結している廃棄物の国境を超える場合の国家間の条約です。

これはヨーロッパなどから有害な廃棄物がアフリカなどの発展途上国へ投棄されていたことが大きな問題となったことから国家間で廃棄物処理に関する決まり事を記した条約です。

この中で「締結国（日本）は廃棄物の処理を環境上適正な方法で行うため、主として発展途上国に対して、技術上その他の国際協力を行う」とあります。

これは、日本が廃棄物処理にかんして技術協力をする可能性を記しており、ここで技術士が活躍する可能性があるため、この条約を押さえておく必要があります。

海面上昇や気候変動に関する問題

地球温暖化が起因する様々な問題の中でも、気候変動や海面上昇は、温暖化防止による低炭素社会の実現と並行して個別で対応しなければならない重要な派生問題です。

特に海沿いの地域では、海面上昇による街の水没など深刻な問題が発生する可能性があるため、護岸工事や海水をくみ上げるシステムなど、多くの技術課題が発生します。

気候変動に関しては、農業分野での気温上昇や干ばつ被害などへの対応などで問題が出題される可能性があります。

技術士試験に環境問題に関する問題が出題されやすいということは、国や政府が技術士に環境に関する問題の解決を期待しているとも言い換えることができます。

一次試験は、どの部門で受けてもかまいません。合格した部門と、二次試験の受験科目を一致させる必要はないからです。

たとえば、一次試験を水産部門で受験・合格して、二次試験を環境部門で狙うことができます。

大学で水産学を修めた人が、環境コンサル会社に勤めた場合に、この手段は有効です。

一方、二次試験で、畑違いの部門を選択すると命取りになってしまいます。

なぜなら、口頭試験で、試験官に、「あなたの業務は、この部門ではないですよねぇ」と言われてしまいます。

質疑応答の土俵にも上げてもらえません。

つぎのような話があります。

彼は、生物多様性に配慮した水路を設計・施工しました。

その結果、貴重なカエル類の保全に寄与しました。それを全面にアピールして、ある年に、環境部門の技術士になりました。

口頭試験では、試験官に、その技術力をたいへん評価されました。

彼は、同じ業務を題材に、建設部門を受験しました。

環境に配慮した技術力を、建設環境の領域でも評価してもらえると考えたからです。

口頭試験では、試験官に、「あなたは多くの税金を使ってカエルを助けたのですね」と呆れられて不合格になりました。

このように、同じ業務でも、部門によって評価のされ方が異なることがあります。

初受験の方は、口頭試験で「部門違い」の大ヤケドしないために、十分に検討してください。

できれば、技術士になられている先輩か、受験対策会社でアドバイスを受けるようにするとよいでしょう。

すでに、技術士になっていて、2部門目を狙う場合は、1部門目とは異なる業務で勝負するのが得策です。

同じ業務で受験する場合には、受験する部門に合った業務を、実際にできたかどうかをチェックして、書き方を工夫するとよいでしょう。

受験申込書では、技術士に相応しい業務を書かないといけません。なぜなら、この受験申込書を使って、口頭試験が行われるためです。

受験申込書で、技術士に相応しいことが読み取れなければ、圧迫面接となる可能性が高まります。

単刀直入に、「業務詳細に書かれた業務のどの点が技術士に相応しいのですか？」と聞かれる場合さえあります。

また、最近では、業務詳細に取り上げなかった残りの4つの業務について、同じような質問をされる例が増えています。

技術士に相応しい業務とは、技術士法の第1条（目的）と第2条（定義）に記されている要件を満たすものでなければいけません。

つまり、第1条には、「その業務の適正を図り、もつて科学技術の向上と国民経済の発展に資することを目的とする。」と書かれています。

「国民経済の発展」と明記されているのですから、「利益が〇%上がった」とか、「本技術にり1日あたり〇分の時間短縮ができた」という記載があると良いでしょう。

加えて、第2条には、「技術士とは、科学技術に関する高等の専門的応用能力を必要とする事項についての計画、研究、設計、分析、試験、評価又はこれらに関する指導の業務を行う者をいう。」と書かれています。

ですから、「専門的応用能力」と明記されているのですから、「○○技術を応用して」とか、「〇〇分野で普及している技術に着目して」のように、凡庸な技術者であれば気づかないであろう『着眼点』を示せると良いでしょう。

「どのように思考して」、その技術的対応策を講じることになったか、を示すのです。

なにはともあれ、受験申込書はとても重要です。よく準備してください。

総合技術監理部門は、他の技術士部門とはまったく別物です。総合技術監理では、目標を成し遂げる際の「リスク」を抽出し、「5つの管理技術」によって、そのリスクを低減させます。

5つの管理技術とは、経済性管理、人的資源管理、情報管理、安全管理、社会環境管理です。

これらの各管理技術は、その一つを手厚くやれば、他の管理がおろそかになってしまうトレードオフ関係にあります。

ですから、そのバランスをうまく取るのが、総監技術士の腕の見せ所になります。

極端に言えば、総監の試験と相性がよい資格は、その技術部門の技術士試験ではありません。

具体的に言えば、技術士（総合技術監理部門―建設部門）と相性がよい資格は、技術士（建設部門）ではありません。

総監の試験に相性が良い資格は、国家資格では、公認会計士、社会保険労務士、弁理士試験、中小企業診断士といった士業の資格です。

また、情報セキュリティマネジメント試験などです。

なぜなら、経済性管理の領域には、原価管理が含まれます。

このなかには、「原価計算と標準原価」や「財務会計と財務諸表」などがあります。これらは、公認会計士が得意とする内容です。

人的資源管理の領域には、労働関係法が含まれます。労働基準法や労働契約法、労働組合法といった法規は、社会保険労務士の土俵です。

また、安全管理の領域には、安全衛生管理法が含まれます。これも、社労士の守備範囲です。

情報管理の領域には、知的財産権やIT技術の知識が必要です。

これら内容は、弁理士や情報セキュリティマネジメントの試験範囲に含まれます。

とりわけ、中小企業診断士の試験内容と、総合技術監理部門の試験内容では、重複箇所が多いです。

言い換えれば、それだけ、総監と、他の技術部門とは別物だ、ということを強く認識して勉強することが大切です。

7月に筆記試験を受けた方は、9月から口頭試験の対策を始めましょう。手ごたえがあった受験生はもちろんのこと、合格する可能性が少しでもある受験生も、対策することをお勧めします。なぜなら、毎年毎年、合格発表後に、「合格するとは思っていなかった」と言って、準備不足のまま、口頭試験に挑む方が多いためです。

準備をすることで、1％ずつでも、合格率を上げていきましょう。

まず、日常の会話では、結論から話すようにします。ズバリと一言で言うようにします。なぜかというと、口頭試験では、長々と話すことはできないからです。長々と話すと、試験官に遮られて、簡潔に回答せよ、と指示されます。

結論を話したあとは、その根拠や理由を言います。
結論と根拠・理由はセットです。

ゆっくりと話すクセがある人は、ややスピーディーに話す訓練をします。
早く話す人は、アタマの回転が速いと思ってもらえるからです。

早口の人は、逆にゆっくりと、丁寧に話す訓練をします。
ゆっくりと話すことで、慎重かつ誠実な人物であることを示せるからです。

ときと場合によって、早く話したり、ゆっくりと話せたりするのは、コミュニケーション上のスキルです。

口頭試験では、基本的には、試験官に伝わるようにゆっくりと話します。しかし、口頭試験は、加点方式であるため、試験官とたくさんの質疑応答をしたほうが、点数が積みあがります。ですから、ときに早く話して、会話のキャッチボールをリズムよくすることも重要です。

このようなコミュニケーションの技術は、一朝一夕では身につかないので、9月から日常の会話で意識的に訓練するのです。

受験生の皆さん、こんにちは。

口頭試験のQ&Aの作成は進んでいるでしょうか？

1問1答のように一覧表を作成すると通勤時などの空き時間にも

簡単に回答を確認できます。

また答案がある程度作成できた段階で、

発声して答える練習をしてみましょう。

筆記試験と異なり、口頭試験は面接となります。

自分の声で相手に伝える必要がありますので、

筆記試験とは違った緊張感があります。

質問に対して直ぐに回答しないと、変な間が生まれますし

その沈黙が、更に自分を追い込んでしまい、言いたいことが言えなくなり、

不合格となった方を何人も見ています。

家族に模擬口頭試験をやってもらってもいいです。

しかし、なかなか突っ込んだ質問ができないため、

できるならば、技術士を取得している方に試験官となってもらい、

自分が作成した質問事項以外の質問もしてもらって、練習することが最も効果的だと思います。

試験時間は20分です。

20分で、合格到達点に達しない場合は、5分程度延長されます。

どちらにせよ、たった25分間以内で合否が決まります。

もし不合格だった場合、来年、もう一度筆記試験からのスタートです。

非常に辛い道が待っています。

再度、筆記試験に挑戦する気がなく、諦めてしまう受験生も多いです。

筆記試験が合格したならば、口頭試験を甘く見ずに、

できる限りの手を尽くして合格をもぎ取ってください。

筆記試験よりも、合格率が高いだけでなく、

勉強に要する時間も格段に少ないです。

だからこそ、しっかり対策を立てて、自分の意見を試験官に

正確に伝えるということが大事となります。

我々講師陣も、口頭試験のサポートを行っております。

気軽にご連絡してみてください。

技術士に求められる倫理には「３つの義務」と「２つの責務」があります。

３義務とは、「信用失墜行為の禁止」「守秘義務」「名称表示」の義務です。

２責務とは、「公益確保」と「資質向上」の責務である。

これは、よどみなく言える必要があります。

ですから、覚えることになります。

問題となるのは、変化球の質問がきたときに、しっかりと反応できるかです。

例えば、3義務2責務の話をしているときに、つぎのような抽象的な問いが来たときにです。

試験官「それじゃ、××海岸の防波堤工事を行うときに、技術士として重要に思うことは？」

このとき、

①　まず、法律の大前提をいう。

②　つぎに、今回のケースについて、述べる。

③　①と②から、自分の考えを述べる。

といった三段論法をとってみればどうでしょうか。

これであれば、①で、3義務2責務のうち、どれか1つを論点にしたテーマに変換できるからです。

具体的には、つぎのような回答ができます。

受験生「はい。

①　技術士の責務として、『公益確保の責務』があります。

②　××海岸の防波堤工事は、住民の生命を守ることを目的としています。一方で、工事により野生動植物の生息地が損なわれる可能性もあります。

③　したがって、公益性がもっとも高まるのはどれかを意識して、複数の工法を検討することが重要と思います。」

さて、「公益」とはどういうことでしょうか。「生命の安全」と「環境の保全」と捉えておけば良いでしょう。この2つはトレードオフになることもあるでしょうし、両立し得るときもあります。時代によっても、変わります。

技術士の航空・宇宙部門は、航空機の設計や空港の管制システムなど航空に関する機器やシステムの設計や、宇宙ステーションなどの開発やロケットなどに関する分野の技術士となります。

技術士　航空・宇宙部門の概要

航空機の設計や、空港の管制塔や航空機を着陸させるための無線機器などをシステム的に設計する場合に該当する技術部門です。宇宙関連では、人口衛星システムや宇宙ステーションなどの設計が該当します。

技術士　航空・宇宙部門取得後の活躍

航空機メーカや空港システムを設計する会社、宇宙開発を行う会社などで設計や技術コンサルなどの業務に当たることができます。

航空・宇宙部門のJAXAなどの公共機関や、大手メーカなどが該当します。航空機については、国産型の航空機なども製造を行っているようなメーカもあり、将来的には需要もあるとも考えられます。宇宙に関しても、民間の衛星による運用や、民間宇宙開発なども近年多くなってきており、今後の成長に期待ができる分野です。

技術士　航空・宇宙部門の問題点

航空・宇宙分野においては、大型プロジェクトを担当することが多く、公共事業として技術士の人数など技術コンサル分野においての受注条件となっている場合が多いです。

しかし、宇宙事業などは専門性が高く、工学博士などを取得しなければならないような場合もあります。航空分野においても、空港に関する設計についても無線技術士などの他の資格で管制システムの設計を行う専門性を求められることもあります。

また、空港などの大きな建設工事であれば、土木工事なども大きな割合を占めるため、技術士建設部門の範囲も大きな内容となります。

将来性のある分野ではあると感じるのですが、その専門性が限定されてしまっているため、毎年の二次試験の受験者数は100人以下というのが現状です。

近年、こうした高い専門性を有しながら、受験者数が少ない部門の統廃合が積極的に議論されています。

技術士取得後に定期会議などを開催する技術士会の部会も前回紹介した船舶・海洋部門との合同部会となっており、技術士数の少なさが課題となっております。

受験生の方から、択一問題から筆記問題に変更されるが、どのような対策をしたら良いか？

というご質問を頂くことがあります。

今回が初めての試みですから、これが正解という対策はありません。

しかし、どのような出題がなされ、どのようなポイントが評価されるのか？

を知ることはとても大切なことです。

日本技術士会HPに技術士2次試験の変更点と出題内容、評価項目が記載されたものがあります。

以下にURLと抜粋を載せます。

平成31年度技術士試験の概要について

https://www.engineer.or.jp/c_topics/005/attached/attach_5698_1.pdf

Ⅰ.　必須科目

Ⅲ.　選択科目

この表から、必須科目と選択科目Ⅲは非常に似ていますが、

評価項目で必須科目Ⅰには「技術者倫理」が入っていますが、選択科目Ⅲには入っていません。

この表から推察できることは、

必須科目では「技術者倫理」に関する社会的認識について、述べさせたり、

受験する技術部門において、公益確保に反する過去の事故・不正トピックの事例を挙げさせ、

自分の考えを解答させたりが考えられます。

すなわち、技術者倫理に関することを整理してしまえば、

後は、選択科目Ⅲに必要な専門とする事項のキーワードについて勉強すればよく、

今までと変わらないということになります。

技術者倫理は口頭試験でも必ず聞かれることですし、今の内からまとめておきましょう。

BCP（事業継続計画）とBCM（事業継続マネジメント）はよく同じような意味で使用されますが、具体的には違いがあります。

BCMは計画とあるように災害が発生した場合に、どのような被害が出てそれに対する対策を明記したような計画書を指すことが多いです。これは、災害時にどのような対策を取り事業継続が可能かを対外的に示した成果物と言えます。

これに対してBCMは、実際に災害が発生した場合にどのような行動をしたらよいのかをもとに社員を訓練したり、非常時に使用する設備などを実際に整備したりすることを言います。これらの会社活動は、BCPに基づいて行われます。

例えば、災害が発生した場合、社員はどのような行動をとるのか、災害後に建物の損壊があった場合、復旧の業務フローに基づいて行動する訓練をするなどがBCMに挙げられます。

多くの会社は、BCPとして対外的に示した段階で完了してしまう場合が多いですが、実際に計画に基づいて各社員が行動できなければ意味がありません。

定期的な訓練の実施など、BCPを陳腐化させないようなマネジメントをBCMと言えます。

BCMの先にはBCMS（事業継続マネジメントシステム）があります。

BCMSは、BCMに基づいて訓練や設備の整備といった行動を振り返り、専門家や第三者に評価してもらい、その結果をBCP、BCMに反映する一連のシステムのことを言います。

さすがに通常業務の傍らでBCMSまで行うことが理想ではありますが、なかなかできることではありません。

技術士試験の論説や口頭試験に臨む場合には、こうした同じような用語の細かい違いをきちんと押さえておく必要があります。

少しずつ違いがありますので、面接官から「それはBCMではなく、BCPではないですか？」などと質問された場合、正しく理解していなければどちらが正しいのかをきちんと回答することはできません。

筆記試験の論説問題でも、BPMについて聞かれているのに、実際にはBCPにとどまっていた場合などは減点対象となってしまいます。

こうした最近のトレンドによる用語は参考書などにも乗っていない場合が多く、自分でニュースなどを調べて行く必要があります。

早朝、夜、仕事の合間に技術士試験に向けて勉強している人は少なくないでしょう。ですが、どんなに試験に向けて意欲が高くても、仕事の疲れで予定どおりに学習が進まないこともあるはずです。週末に勉強時間が偏ってしまったり、試験直前に慌ただしい思いをしたりした苦い経験は誰にでもあるでしょう。

学習プランがうまく管理できず、苦しんでいる人に知っておいてほしい心理学の研究で発見された現象があります。それが「分散効果」です。「心理学の研究で発見された」と聞くと、さぞ一大事のような響きがありますが、学校の成績が良かったり試験勉強が得意だったりする人には当たり前のことです。同じ9時間を勉強にあてるなら、1日で9時間の勉強をするより、3時間で3回に分ける、1時間で9回に分けるとした方が学習効果が高いということです。

復習するリズムについては「エビングハウスの忘却曲線」が有名ですが、パソコンやアプリでも復習リズムを管理してくれます。学習管理アプリの走りとなったのがピョートル・ウォズニアックという学習について研究している人が公開した「スーパーメモ」でした。最初の学習から2回目の復習までの期間を1日から1週間程度あけることで、学習内容が定着するとしています。

では、時間がどうにも作れず、一夜漬けになってしまった場合はどうでしょうか。「一夜漬けなんてしたって当日の試験には効果がない」と言われたこともあるでしょう。ですが、一夜漬けをしても記憶に定着はします。1日後、1週間後に復習すると前回の学習内容を覚えているので当然です。ですが、一夜漬けして試験に臨む、合格したとしても復習しなければ学習内容はすっかり忘れてしまいます。

技術士試験に合格するために一夜漬けが必要な場合もあるでしょう。ですが、学習内容を忘れてしまっては実務で役立ちません。適度に復習することで、記憶を補強していきましょう。
 

技術士試験の勉強を長期間続けていると、どこかで頭が疲れてしまうタイミングが来ることでしょう。そんなときに活用してほしい脳を活性化する方法です。

「音読が勉強には効果的だ」という話を聞いたことがある人は少なくないでしょう。音読は口を動かし、耳で情報を聞く、脳にとても刺激を与えることができる活動です。「情報をインプットする」ということに限定すると、音読でも黙読でも、あまり違いがないのではないかと考える人もいるでしょう。しかし、実は音読と黙読では、それぞれ情報を認識するプロセスが異なることが脳科学の研究でわかっています。

まず、音読をした場合、脳がどのように情報を理解するのか確認してみましょう。言葉が耳から入ってきます。耳を通った言葉は側頭葉の聴覚野というところに入力されます。そして、その後、ウェルニッケ野で意味を理解します。一方、黙読の場合はどうでしょうか？ 黙読の場合、情報は目から入ってきます。目を通過した情報は、後頭葉視覚野を通過。側頭葉下面に送られ、文字の形の情報処理が行われます。それと並行して頭頂葉にある下頭頂葉というところに情報が送られ、意味を理解します。

このように、音読と黙読では、脳が情報を処理するプロセスがまったく異なります。どちらにおいても脳が情報を理解するプロセスは高度な活動であることに変わりはありませんが、より脳を活発に動かすのが音読による情報入力であるとされています。より多くの脳を動かす音読を行うことで、脳は活性化し、いわゆる「頭が冴える」という状態を作ることが可能です。脳科学者によっては、「音読は脳のウォーミングアップに最適な活動だ」という人もいるほど。

音読をときどき取り入れることで、なんとなくぼーっとした頭をスッキリさせてみましょう。脳の活性化には、ちょうどいいトレーニングです。
 

技術士試験には、技術者倫理の理解が不可欠です。まず、一次試験の適性科目では、技術者倫理そのものに関して、15問すべてに解答する必要があります。

つぎに、二次試験の筆記試験では、令和元年度試験から、必須科目Ⅰの（４）の設問で、「（１）～（３）の業務遂行において必要な要件を、技術者としての倫理、社会の持続可能性の観点から述べよ。」と、技術者倫理の出題がなされることになりました。この出題傾向は、来年度以降も続きます。なぜなら、必須科目Ⅰの評価項目5つのなかに、「技術者倫理」が含まれているためです。

さらに、二次試験の口頭試験でも、「技術士としての適格性」が問われます。当然に、技術者倫理に関する問いかけがあります。その端的な質問例が、「技術士法第4章に記されている『3義務2責務』について説明してください。」というものです。

さて、これらの対策ですが、お薦めするのが、つぎの3つです。

（１）一次試験の適性科目の過去問を読む。各選択肢をていねいに読み込むことで、技術士に求められている技術士倫理のポイントを身につけることができます。

（２）技術士法の目的条文（第1条）と第4章（3義務2責務）と、技術士倫理綱領を読む。

（３）「技術者倫理」の書籍を使い、事例を読む。例えば、放送大学教材の『技術者倫理』（著・杉野順）には、シティコープ・タワー、三菱自動車・リコール隠ぺい事件、雪印食品・牛肉偽装事件、東京電力・原子力発電所における記録改ざん等の重要案件についての記載があります。

技術者倫理は、技術士になるために、必ず身につけておかなければならない必須知識といえるでしょう。効率よく対策をしてください。

受験生の皆さん、こんにちは。
9月になりました。
7月に筆記試験を受けた方は合格発表が待ち遠しいと思いますが、発表は10月です。
しかし、こちらの記事で何度も書いていますが、
合格発表を待ってから勉強を始めるのでは無く、
今すぐに始めましょう。

口頭試験では、大きく分けると以下の項目を聞かれます。
1 今までの業務経験と詳細業務内容について
2 技術士を受験した動機、技術士となったら社内でどのような待遇となるのか
3 技術士となった後の目標
4 技術士倫理について

私が受験した際には上記のことを聞かれました。
時間はジャスト20分。
特に困る質問もなくスムーズに終了した印象があります。
試験官は2名おり、1名が進行役（年齢は若め）でもう1名は質問役（年齢は高め）でした。
質問役の方が専門的な質問をし、進行役がたまに一般的な質問をしてきました。
これは、その時によって違いはあると思います。

さて、口頭試験の勉強ですが、
上記の2や3などは今からでも十分考えることができます。
すでに先輩で技術士を取得した方がいる場合は、
社内でどのような待遇となるのか、聞いてみましょう。
また、なぜ技術士を受験したのかを思い返してノートに書き留めてみましょう。
意外に、このような動機などの質問が答えづらいので、
十分準備をしておいた方が良いと思います。

技術士となった後の目標も聞かれます。
例えば、CPDへの積極的な参加であったり、
技術士会への登録と講習会への参加も考えられます。
社内での業務についてでも良いと思います。

考えられる質問をざっと書き出し、
少しずつ回答を埋めていきましょう。

口頭試験終了後、受験生の手ごたえと結果は、次の3パターンです。

１．質疑応答はできたと思う。そして合格
２．質疑応答はできたと思う。そして不合格
３．質疑応答ができなかった。そして意外と合格、あるいは予想どおりに不合格

こまるのは２．の場合です。
失敗した原因がわからないためです。

しかし、この場合は、たぶん、たくさん話していただけで、採点官が求めていた応答をしていなかったのでしょう。

「口頭試験では語ってはいけない」と思っておけばよいでしょう。

「口頭試験は、採点官と自分との、キャッチボール」と思っておくことです。
たくさん、キャッチボールをするには、受け取った球（質問）をすばやく返すこと（応答）。

すばやく返すには、短く答えること、です。
具体的には、2語で返します。

「はい、〇〇です。なぜなら、××だったからです。」
「はい、〇〇です。それは、××だからです。」
「はい、○○です。××の制約があったためです。」
「はい、〇〇です。というのは、途中で××の問題が新たに見つかってしまったからです。」

1つの問いかけに対して、4～5回のキャッチボール（質疑応答）ができると良いです。

この人は、身体の真正面に投げたボールを取れますね。

右上に投げたボールも、左上に投げたボールも、右下や左下に投げたボールも取れますね。

そして、どの返球も、採点官の私に取りやすいように、投げ返してきますね。

こんなイメージで、採点官とのキャッチボールをしてみてください。

試験が終了したときの解放感は最高です。もう少しですから、頑張ってください。

技術士一次試験に合格すると、技術士会に登録することによって技術士補になることができます。

では、技術士からみた技術士補とは、どのように映っているのでしょうか？

これから技術士を目指して一次試験を受験し、技術士補となる方はこうしたアンケート結果にも目を配っておく必要があります。

https://www.engineer.or.jp/sub10/

これは日本技術士会が主に登録している技術士に向けて取ったアンケートの結果です。

技術士会に登録している技術士、技術士補を対象とし、1500通の回答があったものの集計結果です。

アンケート結果より、「技術士補登録の経験の有無」については7割の回答者が技術士補登録なしと回答しています。

また、技術士補登録をした年代は20代、30代で8割を占めています。

技術士補は若い人が技術士を取得する際に登録する資格であることが表されています。

また、経験年数も10年未満の人が多く、技術士になるためのステップアップということがアンケート結果からも表されています。

次に、技術士一次試験に合格しても、技術士補として登録しなかったという人の回答もありますが、ここにも特筆すべきものがあります。

経験年数が7年以上であったという回答が最も多くなっています。

経験年数が7年以上であれば、技術士一次試験を受験しなくとも二次試験を受験することができます。

若くして技術士となっても、経験不足などの理由から責任者となれないこともあるため、早くにとっておいた方が得ではありますが、その資格を最大限に活用するのは少し後のことになります。

こうした理由から敢えて技術士補にならなくても、と考えている人も少なくないようです。

それと同時に、登録費用が負担に感じると考えている人も多いという結果になりました。

技術士補制度の今後についても、見直した方がよいと考えている人が約8割もいる結果となっています。

しかもその多くは技術士補制度の廃止を行い、一次試験合格者を「修得技術士」とするというのが望ましいと回答しております。

これは、技術士補は登録だけに費用が掛かり、あまりメリットに感じている人が少ないということになります。

技術士補に登録しなくても、技術士一次試験の合格者に一定の資格を与える形とすることが望ましいと考えている人が多いという事から、技術士補になるには技術士会に登録しなければならないということに抵抗感がある人も多いという結果が浮き彫りとなりました。

技術士制度は制度改正が叫ばれており、多くの段階を経てこれからも変化し続けるのではないでしょうか？

制度改正の動向にこれからも注目していきましょう。

二次試験は、受験者の専門能力、コンピテンシーを問う問題です。

試験管は、書かれた論文を読み、答案者の能力が技術士たるレベルに到達しているかを判断します。

判断材料は様々あります。出題の方向性と回答の方向性が異なる場合、C評価となり、

いわゆる一発不合格を突き付けられます。

これは出題者の意図を読み取ることで回避することができます。

このように合格するための論文を書き上げるためには多くのコツがあります。

1.一般論の説明で逃れない。

技術士試験の目的は、技術者の力を測ることですが、そのためには責任ある判断が求められます。

一方、試験では、決定的な判断や具体的提案は誤っていた場合には減点される危険性があります。

こうした判断を避け、現状分析や問題点といった説明で答案を埋めるという安易な作戦で答案を埋める方がいます。あるいは、専門技術の提案ではなく、一般的なマネジメントで切り抜けようとする方もいます。

しかし、これでは試験官が専門技術をチェックできないため、加点はされません。

論文試験は技術者の能力を測るため、加点式の側面もあります。

積極的に技術を応用して、問題を解決する提案を書きだす必要があり、そのためには、具体的な数値や手法を頭に入れておく必要があります。

2.簡潔で明快な骨子を作成する。

技術士二次試験の問題は、1～3の複数の問いかけからなる場合が多いようです。

このため、段階的な問いの意図をとらえて、論理的に解答しやすい出題となっています。

例えば「課題、解決策、留意点」を求める3問構成では、まず、背景から課題を抽出して、それに対応した解決策を立案し、その解決策を行う上での留意点を提案します。

ここで大事なことは、問いの1～3がそれぞれ論理的に、「目的、方策」という関係でつながっていることです。

このためには、プロセスがわかりやすく、最終的成果が見えているというように一貫させることが大切です。

実はこの、正しい技術的プロセスによって最終的に成果が導きだされるというのが技術者コンピテンシーの本質であり、試験官はこれをチエックするため論文を採点しているといっても過言ではありません。

このため、試験官がプロセスを理解しやすいように、簡潔で明解な骨子を作成して、必要に応じて肉付けします。そして最終的に技術的成果に至るという意図を明確に表現することが大切です。

書き始めてから修正してはいけません。

大きな時間ロスになるだけでなく、逆に骨子がわかりにくくなる可能性があります。

骨子のまとめ方、内容についても添削や指導を行っています。

骨子の組み立て方に疑問がある方はご連絡下さい。

CPDとは何か？

Continuing Professional Development：継続研鑚です。

技術士試験に合格し、技術士となることがゴールではないということです。

このことは、技術士法や倫理綱領にも規定されています。

「技術士法」

第47条2

（技術士の資質向上の責務）

技術士は、常に、その業務に関して有する知識及び技能の水準を向上させ、

その他その資質 の向上を図るよう努めなければならない。

「技術士倫理綱領」

（継続研鑚）
10．技術士は、常に専門技術の力量並びに技術と社会が接する領域の知識を高めるとともに、人材育成に努める。

ここに書かれていることは、当然口頭試験でも述べることができます。

Q：技術士を取得した後は、どのようなことに取り組みたいですか？

という質問がくることもあります。

その際に、CPDのことを述べたり、後輩の育成、部下の育成に積極的に携わりたい、と回答したりできます。

さて、CPDは何をすることを定めているのか？ですが、

　CPD の範囲には、CPD によって獲得した能力を社会貢献に資する活動も含める。

一般に、次のように分類する。

① 能力を獲得する活動：講演会・講習会・シンポジウム・研修会・見学会等への参加、

論文発 表、口頭発表、執筆活動、資格取得、自己学習等

② 実務を通じた活動：表彰を受けた業務、特許取得等

③ 社会貢献活動：公的な機関等の委員会委員、講演会講師、技術指導等

とあります。

ただ聞くだけの講習会やシンポジウム参加でもCPD時間を得ることはできます。

しかし、講師として発表する側の場合は同じ時間でも重みづけが異なり、

多くのCPD時間を得ることができます。

目標とするCPD時間やAPECエンジニアの登録申請するために必要なCPD時間など、

調べて勉強する必要があるものもあります。

それぞれ、準備を進めましょう。

日本技術士会が公表した平成28年度技術士二次試験筆記試験合格者名簿の合格者番号と平成28年度技術士二次試験合格者数から口頭試験の合格率を計算しました。

【総合技術管理部門を除く部門】

部門 筆記試験合格者数 二次試験合格者数   合格率

◆機械部門

機械設計 82人 62人 75.6%

材料力学 46人 34人 73.9%

機械力学・制御 25人 13人 52.0%

動力エネルギー 20人 18人 90.0%

熱工学 25人 23人 92.0%

流体工学 23人 17人 73.9%

加工・ファクトリー～ 30人 22人 73.3%

交通・物流機械及び～  32人 24人 75.0%

ロボット   4人      3人 75.0%

情報・精密機器   10人 10人  100.0%

◆船舶・海洋部門
船舶           3人      3人  100.0%

海洋空間利用   2人   2人  100.0%

舶用機器 0人   0人  0.0%

◆航空・宇宙部門

機体システム 11人   8人    72.7%

航行援助施設   4人   3人    75.0%

宇宙環境利用   2人   1人    50.0%

◆電気電子部門

発送配変電 22人     22人  100.0%

電気応用       27人     26人    96.3%

電子応用       36人     35人    97.2%

情報通信    58人     46人    79.3%

電気設備       77人     77人     100.0%

◆化学部門

セラミックス及び～     7人       7人 100.0%

有機化学製品        7人    7人 100.0%

燃料及び潤滑油       1人    1人    100.0%

高分子製品   12人     11人    91.7%

化学装置及び設備     6人       6人   100.0%

◆繊維部門

紡糸・加工糸の方法～   3人     3人    100.0%

紡績及び製布 1人     1人    100.0%

繊維加工 7人     7人    100.0%

繊維二次製品の製造～ 4人     4人    100.0%

◆金属部門

鉄鋼生産システム 2人     2人    100.0%

非鉄生産システム 0人     0人        0.0%

金属材料   10人   10人    100.0%

表面技術      10人       10人    100.0%

金属加工      14人    14人    100.0%

◆資源工学部門

固体資源の開発及び～  1人     1人    100.0%

流体資源の開発及び～ 1人     1人    100.0%

資源循環及び環境        2人     2人    100.0%

◆建設部門

土質及び基礎           164人     146人    89.0%

鋼構造及びコンク～  324人     292人    90.1%

都市及び地方計画   157人     145人       92.4%

河川、砂防及び～   197人     190人       96.4%

港湾及び空港    57人      57人     100.0%

電力土木    27人      23人       85.2%

道路      458人    427人      93.2%

鉄道              71人     63人       88.7%

トンネル           88人     81人       92.0%

施工計画、施工設備～  283人        264人       93.3%

建設環境   118人          98人       83.1%

◆上下水道部門

上下水道及び工業用～    81人          63人    77.8%

下水道   139人        127人       91.4%

水道環境      3人         3人  100.0%

◆衛生工学部門

大気管理   3人        3人   100.0%

水質管理   13人         13人   100.0%

廃棄物管理       17人         17人  100.0%

空気調和   25人     22人     88.0%

建築環境   13人     11人     84.6%

◆農業部門

畜産   2人        2人    100.0%

農芸化学      8人          8人    100.0%

農業土木     73人          73人     100.0%

農業及び蚕糸     12人       10人    83.3%

農村地域計画     15人          14人    93.3%

農村環境       8人            8人  100.0%

植物保護     15人              10人      66.7%

◆森林部門

林業     23人          22人    95.7%

森林土木     56人          54人       96.4%

林産     14人          14人   100.0%

森林環境     16人          16人      100.0%

◆水産部門

漁業及び増養殖   1人         1人    100.0%

水産加工   2人        1人         50.0%

水産土木       15人             14人         93.3%

水産水域環境   9人            8人         88.9%

◆経営工学部門

生産マネジメント    34人          29人      85.3%

サービスマネジメント   17人          17人       100.0%

ロジスティクス   4人        4人        100.0%

数理・情報   3人        3人        100.0%

金融工学   3人        3人        100.0%

◆情報工学部門

コンピュータ工学 11人          11人        100.0%

ソフトウェア工学    16人     15人          93.8%

情報システム～   24人     20人          83.3%

情報ネットワーク   19人      18人          94.7%

◆応用理学部門

物理及び化学 10人            8人          80.0%

地球物理及び地球化学    17人          17人        100.0%

地質    68人          49人          72.1%

◆生物工学部門

細胞遺伝子工学   7人        6人          85.7%

生物化学工学    14人            14人        100.0%

生物環境工学   5人        4人        80.0%

◆環境部門

環境保全計画   30人     28人          93.3%

環境測定   26人     23人          88.5%

自然環境保全     25人     23人          92.0%

環境影響評価    18人     18人        100.0%

◆原子力・放射線部門

原子炉の設計～     10人            10人        100.0%

原子炉の運転～      6人        6人        100.0%

核燃料サイクルの技術      3人        3人        100.0%

放射線利用       2人       2人        100.0%

放射線防護       8人       8人        100.0%

【総合技術管理部門】

部門 筆記試験合格者数 二次試験合格者数   合格率

◆機械

機械設計      3人   3人    100.0%

材料力学   1人 1人    100.0%

機械力学・制御   1人 1人   100.0%

動力エネルギー   4人 3人      75.0%

熱工学   2人 2人    100.0%

流体工学   3人 3人    100.0%

加工・ファクトリー～   2人 1人   50.0%

交通・物流機械及び～ 2人 2人    100.0%

ロボット   0人     0人       0.0%

情報・精密機器   0人     0人       0.0%

◆船舶・海洋

船舶        0人    0人       0.0%

海洋空間利用   0人           0人       0.0%

舶用機器 0人    0人       0.0%

◆航空・宇宙

機体システム   0人     0人       0.0%

航行援助施設   0人     0人       0.0%

宇宙環境利用   0人     0人       0.0%

◆電気電子

発送配変電   8人        6人         75.0%

電気応用      2人     2人       100.0%

電子応用         3人     0人           0.0%

情報通信    10人            10人    100.0%

電気設備      9人         8人       88.9%

◆化学

セラミックス及び～       0人 0人      0.0%

有機化学製品       0人 0人         0.0%

燃料及び潤滑油      0人 0人     0.0%

高分子製品    3人       3人       100.0%

化学装置及び設備    0人       0人     0.0%

◆繊維

紡糸・加工糸の方法～   0人     0人     0.0%

紡績及び製布 0人     0人     0.0%

繊維加工 0人     0人     0.0%

繊維二次製品の製造～ 0人     0人     0.0%

◆金属

鉄鋼生産システム 0人     0人    0.0%

非鉄生産システム 0人     0人        0.0%

金属材料 1人     1人       100.0%

表面技術     4人        4人       100.0%

金属加工     1人     1人    100.0%

◆資源工学

固体資源の開発及び～  0人     0人        0.0%

流体資源の開発及び～ 0人     0人        0.0%

資源循環及び環境        0人     0人        0.0%

◆建設

土質及び基礎        27人      24人      88.9%

鋼構造及びコンク～      47人      43人      91.5%

都市及び地方計画    25人      24人      96.0%

河川、砂防及び～    53人      49人      92.5%

港湾及び空港      6人          6人    100.0%

電力土木         3人          3人    100.0%

道路      72人         68人      94.4%

鉄道             13人        12人      92.3%

トンネル          14人        14人       100.0%

施工計画、施工設備～    47人          42人         89.4%

建設環境     16人       15人      93.8%

◆上下水道

上下水道及び工業用～    18人          16人      88.9%

下水道     21人          20人      95.2%

水道環境   0人          0人        0.0%

◆衛生工学

大気管理   1人        1人    100.0%

水質管理   3人        3人    100.0%

廃棄物管理      8人          8人    100.0%

空気調和      4人       4人    100.0%

建築環境      4人       3人      75.0%

◆農業

畜産   0人        0人        0.0%

農芸化学      2人              2人    100.0%

農業土木     10人             9人      90.0%

農業及び蚕糸   2人        2人    100.0%

農村地域計画      1人              1人    100.0%

農村環境     2人              2人    100.0%

植物保護     0人           0人            0.0%

◆森林

林業       1人            1人    100.0%

森林土木       2人            2人       100.0%

林産       1人            1人       100.0%

森林環境       0人            0人        0.0%

◆水産

漁業及び増養殖   0人        0人            0.0%

水産加工   1人        1人        100.0%

水産土木      4人            4人    100.0%

水産水域環境   0人        0人            0.0%

◆経営工学

生産マネジメント       7人              6人          85.7%

サービスマネジメント      3人              3人        100.0%

ロジスティクス   0人        0人            0.0%

数理・情報   0人           0人            0.0%

金融工学    0人        0人            0.0%

◆情報工学

コンピュータ工学    1人        1人        100.0%

ソフトウェア工学       3人       3人        100.0%

情報システム～       7人       7人        100.0%

情報ネットワーク      2人       2人        100.0%

◆応用理学

物理及び化学    0人        0人           0.0%

地球物理及び地球化学      2人              2人        100.0%

地質    10人          9人          90.0%

◆生物工学

細胞遺伝子工学   2人        1人          50.0%

生物化学工学        1人          1人        100.0%

生物環境工学   0人        0人            0.0%

◆環境

環境保全計画     2人       2人        100.0%

環境測定     1人       1人        100.0%

自然環境保全       1人       1人        100.0%

環境影響評価      1人       1人        100.0%

◆原子力・放射線

原子炉の設計～       ０人        0人          0.0%

原子炉の運転～      1人        1人       100.0%

核燃料サイクルの技術      ０人        0人          0.0%

放射線利用       1人        1人        100.0%

放射線防護       1人        0人            0.0%

平成27年度口頭試験合格率：https://kody-pe.jimdo.com/技術士受験生へ/技術士試験情報/平成27年度口頭試験合格率/

平成26年度口頭試験合格率：https://kody-pe.jimdo.com/技術士受験生へ/技術士試験情報/平成26年度口頭試験合格率/

暗記する勉強に時間をたくさん使ったにもかかわらず、記憶に定着せず、たくさんの学習内容を忘れてしまうという経験をしたことはありませんか？

AXS技術士学院では過去問題を学習の中心としています。過去に出題された問題を解くことが技術士試験の取得点数をアップすることは理解できると思いますが、実際に脳の特性を生かした学習法であるということもわかっています。技術士試験だけではなく、学習作業全般に共通することです。

以前、「エビングハウスの忘却曲線」について「技術士の筆記試験に合格するための暗記術！脳の仕組みを活用しよう」という記事で紹介しました。

「記憶を忘れる」ということにネガティブなイメージを持ちやすいですが、忘却する作業は必要な情報だけを保存するための取捨選択作業でもあります。1日のなかで私たちはたくさんの情報に触れますから、必要なものとそうでないものを脳は区別して、忘却という作業を行っています。

イギリス人の研究者にフィリップ・ボスウッド・バラードという人がいました。彼は記憶が衰退していく作業がある一方で、「記憶の成長」ともいえる現象を発見しました。それを彼は「レミニセンス」と呼んでいます。教師をしていたバラードはある詩の一節を黒板に書き、生徒たちに覚えるよう言いました。記憶した直後、2割程度しか覚えられなかった生徒たちが、数日後になると4割程度まで覚えられる現象が確認されました。もちろん、詩に触れたのは最初に1日目だけで、その後は触れていません。数百回に渡り、同じ実験を行いましたが、結果は同様だったと報告されています。

脳には「保存する機能」と「検索する機能」がそれぞれあるとわかっており、情報に触れたばかりのころはうまく検索できないが、数日経過すると検索ができるようになると考えられます。学習したばかりのないようなのにうまく過去問題が解けず、焦ることもあるでしょう。ですが、脳にはレミニセンスという記憶を成長させるとも言える機能があるので、あまり落ち込まず、気持ちに余裕をもって学習を進めていきましょう。

技術士制度改革の一環として、昨年12月に発表された「今後の技術士制度の在り方について」の中で、技術部門、選択科目の統廃合が注目されています。

技術部門の一分野として選択科目、技術士部門の一つとして現行の部門では受験者数が極端に少ないなどの理由から、似ている部門の分野として統廃合が検討されています。

各部門の選択科目、専門分野の主な動向です。

この内容は改正案であり、正式決定ではありません。

機械部門

十分野から六分野に統合され、船舶部門から新たに一分野加わります。

船舶・海洋部門

一分野となります。

船用機器は機械部門へ移行されます。

航空宇宙部門

一分野に統合されます。

電気電子部門

発送配変電が電力・エネルギーシステムに名称変更となります。

化学部門

有機化学製品、燃料潤滑油が有機化学及び燃料に統合されます。

繊維部門

四分野が二分野に統合されます。

金属部門

鉄鋼生産システムと金属材料が統合され、金属材料・生産システムに統合されます。

資源工学部門

二分野に統合されます。

建設部門

変更なし

上下水道部門

三分野から二分野に統合されます。

農業部門

七分野から五分野に統合されます。

森林部門

林業と林産が統合されます。

水産部門

漁業養殖と水域環境が統合されます。

経営工学部門

五分野が二分野に統合されます。

情報部門

分野の名称変更のみで統合はありません。

応用理学部門

変更なし

生物部門

生物化学と生物環境が統合されます。

環境部門

変更なし

原子力部門

五分野が三分野に統合されます。

以上が各技術部門の選択科目、分野の統合状況となります。

建設、応用理学、環境部門は分野の変更を検討されておりません。

一方で、機械や経営工学など大きく分野が絞られた部門では、専門外の分野の勉強をしなければならない可能性もあります。

同じ技術部門であるため、多少内容は応用ができるとは考えられますが、大きな統合があった部門では、受験対策を見直さなければならないでしょう。

総合技術監理部門など総合的な技術が必要な時代ですので、あまり専門的過ぎる専門家は敬遠される傾向にあるとも言えるでしょう。今回の統廃合の検討はそんな時代を反映したものと言えます。

3月に技術士試験に合格したとき、あるいは口頭試験が終わり、合格発表を待つ悶々とした期間に、2部門目、3部門目へのチャレンジを検討している方は、その部門に求めれらていることを十分に理解することが必要です。

なぜなら、各部門の試験にかかわる主体が異なるためです。

主体が違うと、自ずと考え方が違って、その部門の技術士に要求するスキルも変わってきます。

たとえば、農村部の水路を改修する際の工法をテーマに詳細論文を書いたとしましょう。

国土交通省の影響を強く受ける建設部門では、大雨のときに、水を速やかに下流に流し、浸水被害が出ないことを重視します。

農林水産省の影響を強く受ける農業部門では、水路の泥上げなどで農業従事者の負担が少なくなるようにして、かつ農作物の収量が増える工法が評価されます。

環境省の影響を強く受ける環境部門では、在来種の生息・繁殖の場として、生物多様性が維持される改修である必要があります。

同じ「ネタ」で2部門目、3部門目を狙うときに、もともと、異なる部門の視点も持って、業務にあたっていた場合には、難なく「2匹目のドジョウ」を得ることができます。

そうではないときには、とくに口頭試験の際に、試験官に厳しい質問をされて困りますので、2部門目、3部門目の考え方の違いを、よく研究しておくことが重要になってきます。

なお、2部門目に、総合技術監理部門を選ばれた場合には、よりいっそう要求されていることが異なっていますので、頭をガラリと変えることが大切です。

総合技術監理部門の択一問題は全部で40問あり、これが経済性管理、人的資源管理、情報管理、安全管理、社会環境管理の5つの管理に均等に割り振られ、一管理分野あたり8問出題されます。

このうち人的資源管理が、いわゆる青本でのページ数、キーワード数とも最少であり、覚えるべきことが少ないため、従来は、最も点数が取りやすい分野でした。

しかしながら、平成29年度試験の人的資源管理の問題8問をみるかぎり、難化傾向が認められます。

その原因のひとつに、労働関係法規が頻繁に法改正が行われ、それらが問題文に反映されているためと言えます。

このため、単に過去問を繰り返しているだけでは、思わぬ取りこぼしをしてしまうことになります。

例えば、平成27年度試験では、労働基準法や育児・介護休業法に基づく問題において、「会社は、男女にかかわらず子供が1歳に達するまで休業できる育児休業制度を設けなければならない。」として、出題当時には、適切な選択肢が出題されています。

これは、平成29年10月1日に、「原則1歳までである育児休業を6ヵ月延長しても保育園に入れない場合に限り、更に6ヵ月（2歳まで）の再延長ができる」ことになったため、仮に現時点で同じ文章が出題されると、不適切な選択肢となります。

平成29年度試験でも、問10や問14や問15で、時事的な選択肢が含まれているため、全体として難しい分野となっています。

そこで、人的資源管理の8問では、法改正や統計情報に変化がないか、気に留めて対策し、取りこぼしを防いでください。

日本技術士会が発行する青本の販売終了
技術士の21部門のうち総合技術監理部門は特別だ。他の20部門は並列だが、総合技術監理部門はこれら20部門に紐付く形で認定される。そして、この総合技術監理部門にチャレンジする人が学習のテキストにしていたのが青本と呼ばれるテキストだ。この青本とは、日本技術士会が発行する「技術士制度における総合技術監理部門の技術体系(第２版)」のことだ。しかし、この第２版は2004年に発行されたため流石に古く時代にそぐわない点が増えてきたため販売終了となっている。

日本技術士会が新たにキーワードをHPで公開
日本技術士会のHPを見ると「総合技術監理部門の技術体系（キーワード）について」が追加されている。これは先の青本に変わるものと理解する。総合技術監理部門を目指す人が理解すべき技術体系を示すものだ。青本のように解説するのではなく、キーワードを列挙したものだ。確かに、この方がシンプルで分かりやすい。簡単にその目次を示すと次のような構成だ。

1.総合技術監理
2.経済性管理
　2.1 事業企画/2.2 品質の管理/2.3 工程管理/2.4 現場の管理と改善/2.5 原価管理/2.6 財務会計/2.7 設備管理/2.8 計画・管理の数理的手法
3.人的資源管理 
　3.1 人の行動と組織/3.2 労働関係法と労務管理/3.3 人材活用計画/3.4 人材開発 
4.情報管理 
　4.1 情報と意思決定/4.2 コミュニケーションと意思決定/4.3 知的財産権と情報の保護と活用/4.4 情報通信技術動向/4.5 情報セキュリティ
5.安全管理
　5.1 安全の概念/5.2 リスクマネジメント/5.3 労働安全衛生管理/5.4 事故・災害の未然防止対応活動・技術/5.5 危機管理/5.6 システム安全工学手法
6.社会環境管理 
　6.1 地球的規模の環境問題/6.2 地域環境問題/6.3 環境保全に向けた取り組みの基本原則と手法/6.4 CSRと組織の環境管理活動

注意事項
　日本技術士会のホームページを見ると、このキーワードに関する注意事項として次のような内容が記載されている。
・それぞれの管理分野のキーワードは各管理分野の基本となるキーワードを整理したものであり、すべての関連キーワードを網羅しているわけではない。
（総合技術監理部門の概念及び技術体系を示すものであり、試験範囲を示すものではない。）
・各キーワードの示す概念や内容については、利用者自ら参考書・専門書・資料などを通じて調べ把握することを前提としている。
・法律等の名称は、いわゆる通称を用いた。
・本キーワード集の内容は、平成30年11月時点での情報である。

キーワードの事例
　このように総合技術監理部門の技術士が習得しておくべき５つの管理技術は今まで通りだ。そして、その内容をブレークダウンしている。
例えば、5.4の事故・災害の未然防止対応活動技術では、次のような内容が記載されている。
　
5.4 事故・災害の未然防止対応活動・技術
安全管理では，労働安全衛生活動に加えて火災・爆発等の事故や地震等の災害に対応することも重要であり、マネジメントの視点と現場における日常的な活動の視点で考えることが重要である。事故や災害に結び付く可能性のある事項の抽出、改善策の策定と実施法を対象とする。
　自主保安/未然防止活動/定期点検活動/小集団活動/ZD運動/改善提案活動/ヒヤリハット/ハインリッヒの法則
　本質的安全設計/本質安全化/安全防護/残存リスク情報/システムの高信頼化/安全計装システム/非常停止装置
　フェールセーフ/フォールトアボイダンス/フォールトトレランス/フェールソフト/フールプルーフ
　インターロック(安全装置・安全機構)/安全確認型システム/危険検出型システム/隔離安全/停止安全/安全立証LOPA安全装置
　安全衛生パトロール/危険予知/危険予知訓練 始業前点検/作業マニュアル/ツールボックスミーティング(TBM)
　ヒューマンファクター/ヒューマンエラー/不安全状態/不安全行動/TPM(全員参加の生産保全)/TQC
　4M分析(Man, Machine, Media, Management)/4E対策(Engineering, Education, Enforcement, Example)
　5S活動(整理，整頓，清掃，清潔，躾)/サイバーセキュリティ/自動制御/AI制御

まとめ
総合技術監理部門を目指す人にとっては、指針となるテキストだ。特に、キーワードだけではなく、なぜ総合技術監理部門が必要なのか、そこで求められることは何かなどについても言及しているので、これをベースにしっかりと勉強してほしい。

日常的な選択が多すぎてあなたの脳は疲れていませんか？

人の脳はできるだけ考えずに生活を送ろうとしています。以前の記事で「システムA」と「システムB」という考え方について紹介しました。「技術士二次試験の問題で失敗してしまうときは脳の使い方を見直そう」

行動経済学の研究結果によると、人は一日のほとんどを無意識で行動しようとするということがわかっています。選択が少ない方が脳へかかる負担が少ないからです。たとえば、部屋の片づけをしようとするとき「部屋が散らかりすぎてどこから手を片付けてよいかわからない」となったことはありませんか？それは選択が多すぎて脳が考えることを拒否しているサインです。

技術士二次試験の論文にむけて勉強しているときになかなか学習に取り組むことができない人もいるかもしれません。それも解決するべき問題が多すぎて、どこから手をつけてよいかわからないことが原因なはずです。その問題を解決するためには簡単な仕分けルールをつくると最初の一歩を踏み出しやすくなります。手をつけやすくするため。

たとえば、評価される論文を書くために専門分野として自分が深く理解できている部分、学習して知識を補強する必要がある部分に分けてみるところからはじめてみましょう。問題解決力を高めるためには現状で抱えている問題を細分化して、取りかかれる部分からはじめることがポイントです。最初の一歩はできるだけ軽く、踏み出すようにしてみましょう。そうすると問題解決力が徐々に高まってきます。